日本半導体製造装置協会（SEAJ）は2日、日本製の半導体製造装置の販売高が2026年度に前年度比26%増の6兆5502億円になるとの需要予測を発表した。AIサーバー向けの旺盛な投資を背景に、1月時点の予測から上方修正した。

3年連続で伸びる見通し

SEAJによると、日本製の半導体製造装置の販売高は、2026年度に6兆5502億円（26%増）、2027年度に7兆4017億円（13%増）、2028年度に7兆7718億円（5%増）と、3年連続で増える見通しだ。AIサーバー向けの先端ロジックへの投資に加え、広帯域メモリー（HBM）を中心としたDRAM投資の大幅な増加が需要を押し上げる。

前回1月の予測では、2026年度を12%増の5兆5004億円と見込んでいた。今回はこれを大きく引き上げた。

FPD装置は当面弱含み

一方、液晶などのFPD（フラットパネルディスプレー）製造装置は当面弱含む。SEAJは、日本製FPD装置の販売高が2026年度に3416億円（5%減）、2027年度に3314億円（3%減）と2年連続で減ると予測した。2028年度は大型基板の有機EL投資が本格的に再加速し、4209億円（27%増）に回復するとした。

世界市場、1兆ドル超えが4年前倒し

SEAJが引用した世界半導体市場統計（WSTS）の6月の発表によると、2026年の世界の半導体販売高は前年比89.9%増の1兆5112億ドルに達する見込みだ。内訳はメモリーが3.5倍、ロジックが37.3%増と高い伸びが予想される。世界の半導体市場が1兆ドルを超えるのは2030年ごろとの見方が主流だったが、4年前倒しになるという。

予測の枠組み

今回の予測は2026年度から2028年度までの3年間が対象で、2026年度は2026年4月から2027年3月まで。SEAJの半導体調査統計専門委員会などと、理事・監事を務める20社による市場動向調査の結果を総合してまとめた。