気象庁気象研究所と文部科学省の気候変動予測先端研究プログラムは10月23日、2026年8月から9月に各地で相次いだ記録的大雨について、地球温暖化がどの程度影響していたかを解析した結果を発表した。警戒レベル5相当の特別警報が出た6事例を対象に、産業化以降の日本付近の昇温(1.5度程度)がなかった場合と比べたところ、いずれの事例でも降水量が増えており、増加率は15.7〜22.9%だった。発表は「地球温暖化が影響を与えていた可能性を示唆している」としている。

解析は、気象研究所と、同プログラムの領域課題1(代表機関・東京大学)、領域課題3(同・気象業務支援センター)、領域課題4(同・京都大学)の合同研究チームが行った。

6事例すべてで降水量が増加

対象は、8月13〜14日の「令和8年8月千葉豪雨」、8月26〜27日の石川県・富山県の大雨、8月29〜30日の福井県の大雨、9月8日の東海地方の大雨、9月4〜9日の広域の大雨、9月20〜21日の台風25号の大雨の6事例。各事例で最も雨が強かった時間帯を評価期間とし、気温、水蒸気量、降水量がそれぞれどれだけ変わったかを見積もった。

事例 評価期間 気温 水蒸気量 降水量
8月千葉豪雨 8月13日15時から12時間 +1.3度 +9.6% +22.8%
石川県・富山県 8月26日21時から24時間 +1.5度 +11.1% +18.6%
福井県 8月29日12時から24時間 +1.5度 +11.1% +22.9%
東海地方 9月8日12時から9時間 +1.5度 +11.1% +15.7%
9月上旬の広域 9月4日15時から120時間 +1.6度 +9.5% +20.8%
台風25号 9月20日12時から36時間 +1.6度 +11.4% +22.8%
産業化以降の地球温暖化による気温・水蒸気量・降水量の変化(解析領域の平均)出典: 文部科学省・気象庁気象研究所「令和8年8月から9月に各地で発生した記録的大雨に地球温暖化が影響」

事例ごとに見ると、千葉豪雨では千葉県内の多くの地点で1時間降水量や3時間降水量が観測史上1位を更新し、13日から14日の総降水量が300ミリを超えた地点もあった。解析では、温暖化がなかったと仮定すると降水量が全体に減り、大雨の範囲も縮んだ。石川・富山の大雨は秋雨前線による線状降水帯で、石川県羽咋市や富山県氷見市などに大雨特別警報が出た。温暖化によって24時間100ミリ前後の格子は減る一方、150ミリ以上の格子が増えていた。福井県嶺北地方の大雨では、福井市、大野市、勝山市に大雨特別警報が出ており、24時間250ミリを超える格子が増えていた。

東海地方では9月8日に線状降水帯が発生し、名古屋で1時間に104.5ミリと観測史上1位の雨が降った。解析領域の平均では15.7%増だが、100ミリ以上降った地域に限ると25%を超える増加がみられた。温暖化がなかったと仮定した計算では、9時間で200ミリを超える格子は一つもなかった。

台風25号では300ミリ以上の範囲が約1.8倍

本体資料が詳しく取り上げたのは、9月20日から21日にかけて関東の南を通過した台風25号の大雨だ(台風の接近時の予報は「台風25号、21日に「強い」勢力で東日本へ 関東は最大瞬間50メートル・24時間300ミリ予想 伊豆諸島は電柱倒壊のおそれ」)。伊豆諸島北部から千葉県、神奈川県を中心に記録的な大雨となり、東京都大島町に土砂災害特別警報が出たほか、千葉県を中心に24時間降水量や48時間降水量が観測史上1位を更新した。佐倉のアメダスでは36時間に352.5ミリを観測している。

降水が強かった20日12時から21日24時までの36時間降水量は、温暖化によって22.8%増えていたと見積もられた。解析は1キロ四方の格子で行っており、36時間で300ミリ以上となった格子は、温暖化なしの条件では1400個だったが、温暖化ありの再現計算では2560個と約1.8倍になった。260ミリ以上の特に多い降水量の格子が増えていたという。

9月4日から9日にかけての広域の大雨は、台風24号や秋雨前線によるもので、鹿児島県屋久島町、十島村、東京都大島町、新島村に土砂災害特別警報が出た。5日間の積算降水量は、海上を含む解析領域の平均で20.8%増えていた。ただし資料は、計算では降水帯が実際より北側に再現されており、個々の地域の評価には注意が必要だとしている。

「水蒸気の増え方の約2倍」雨が増える

イベント・アトリビューション(EA)は、実際に起きた個別の極端な気象に対して、長期的な温暖化がどれだけ影響したかを科学的に定量化する手法だ。今回使った「量的EA手法」では、高解像度の気象モデルで実際の大雨を再現した計算と、そこから産業化以降の気温や海面水温の上昇分を取り除いた計算を並べ、総降水量の違いを比べる。上昇分は、温暖化がなかったと仮定した実験を含む気候予測データベース「d4PDF」の2016〜2025年に相当する期間から求めた。計算は1キロメッシュ(広域の事例は2キロ)で、初期時刻を3時間ずつずらした9通りの結果を平均してばらつきを抑えた。

結果の特徴として、資料は水蒸気量と降水量の増え方の違いを挙げる。気温が1度上がると、大気が含むことのできる水蒸気量(飽和水蒸気量)は約7%増える。今回、約1.5度の昇温に対して水蒸気量の増加率は9.5〜11.4%と、この関係にほぼ沿っていた。一方、降水量の増加率は水蒸気量の増加率を2倍程度上回った。増えた水蒸気がそのまま雨を増やすだけでなく、積乱雲の中で水蒸気が凝結する際に熱を出して上昇気流を強め、積乱雲をさらに発達させるためと指摘されている。資料は、この傾向が前年や前々年の夏の大雨に対するEAの結果と同じだったと記している。

千葉豪雨や東海の大雨では、温暖化によって降水量だけでなく雨の降る範囲の分布も変わり、台風25号の解析では台風の強さの変化もみられた。気象研究所などは、これらについて解析を続けている。

研究者有志の分析では伊豆諸島北部の事例が逆の結果

同じ時期の大雨については、研究者有志が2025年5月20日に設立した「極端気象アトリビューションセンター」(WAC)も、別の手法で分析した結果を9月25日に公表している。北海道大学の佐藤友徳教授によるコラムで、大雨当日とよく似た気圧配置の事例を、温暖化した現在の気候と温暖化がなかった気候の計算からそれぞれ約100例ずつ機械学習で探し、48時間降水量が200ミリを超える確率を比べる「天気図アナログ法」を用いた。

それによると、8月13日の関東地方では、似た気圧配置のもとで200ミリを超える確率が、温暖化した気候で21%、温暖化がなかった気候で9%となり、2.3倍だった。8月30日の北陸地方では8.0倍、9月5日の九州南部では1.5倍と見積もった。8月27日の北陸地方と9月8日の東海地方も同じく増える傾向だったが、信頼性の高い評価にはさらに多くの事例が必要だとしている。

一方、9月7日の伊豆諸島北部の事例では、温暖化がなかった気候の方が大雨の確率が高く、温暖化による降水の減少が確認された。コラムは、熱帯低気圧と前線という大雨が起きやすい典型的な条件がそろえば、温暖化の影響がなくても災害級の大雨が起こり得ることを示しているとし、熱帯低気圧の強さと降水の関係について追加の解析が必要だとした。

気象研究所と文科省の発表は、WACの手法とは異なるものの、いずれも8〜9月の大雨が温暖化によって強められていたことを示唆しているとまとめている。気象研究所と文科省のプログラムは今後も、高温や大雨、大雪などの極端な気象を対象にEAの研究を進めるとしている。