米食品医薬品局(FDA)は11月9日、糖尿病や肥満症の治療に使うGLP-1受容体作動薬について、視神経の病気「非動脈炎性前部虚血性視神経症(NAION)」のリスクが高まるおそれがあるとして、全製品の承認を持つ企業に、添付文書の「警告と使用上の注意」の項へその情報を加えるよう求めたと発表した。対象にはマンジャロ、ゼップバウンド、オゼンピック、ウゴービなど、日本でも処方されている薬の米国の製品が含まれる。NAIONは片目の視力が痛みもなく急に落ちる病気で、視力が戻らないこともある。FDAは発症を「まれ」としたうえで、見え方に異変があればすぐに医師に連絡するよう患者に呼びかけた。
FDAが求めた表示の変更
FDAが出したのは「医薬品安全性情報(Drug Safety Communication)」で、患者と医療者に向けて新しい安全性の懸念を知らせる文書である。今回、FDAは承認を持つ企業に対し、添付文書の「警告と使用上の注意(Warnings and Precautions)」の項に、NAIONのリスクが高まるおそれがあるとの情報を加えるよう求めた。対象は特定の1製品ではなく、GLP-1受容体作動薬という薬の分類の全製品である。
GLP-1受容体作動薬は、食後に腸から出るホルモン「GLP-1」と同じように働く薬だ。食後の血糖値を下げるほか、食欲や食事量を調整する脳の部分にも作用する。FDAによると、2型糖尿病の治療や、体重を減らしてその後も維持する目的で広く使われている。米国では一部の製品に、心臓病のある成人の心筋梗塞や脳卒中などのリスクを下げる用途、2型糖尿病と慢性腎臓病のある成人の腎機能の悪化を抑える用途、肥満の成人の中等度から重度の閉塞性睡眠時無呼吸の治療、肝臓の線維化が進んだ脂肪肝炎(MASH)の治療も認められている。
FDAが示した米国で承認済みの製品は次の12製品で、承認年は2005年から2026年にわたる。
| 商品名 | 一般名 | 米国での承認年 |
|---|---|---|
| バイエッタ | エキセナチド | 2005年 |
| ビクトーザ | リラグルチド | 2010年 |
| トルリシティ | デュラグルチド | 2014年 |
| サクセンダ | リラグルチド | 2014年 |
| ゾルトファイ | リラグルチド・インスリン デグルデク | 2016年 |
| ソリクア | リキシセナチド・インスリン グラルギン | 2016年 |
| オゼンピック | セマグルチド | 2017年 |
| リベルサス | セマグルチド | 2019年 |
| ウゴービ | セマグルチド | 2021年 |
| マンジャロ | チルゼパチド | 2022年 |
| ゼップバウンド | チルゼパチド | 2023年 |
| ファウンダヨ | オルフォルグリプロン | 2026年 |
バイエッタは販売終了に伴って承認が自主的に取り下げられ、現在はエキセナチドの後発品だけが売られている。安全性や有効性が理由ではないとFDAは説明している。マンジャロとゼップバウンドの成分チルゼパチドは、GLP-1に加えてGIPという別のホルモンの受容体にも作用する薬で、FDAはこれも対象に含めた。
NAIONの症状とFDAの助言
NAIONは、視神経の前の部分(視神経乳頭)へ流れる血液が減ることで起きる病気である。FDAによると、典型的な症状は、片目の視力が痛みを伴わずに急に落ちることで、朝起きたときに気づく場合がある。視野の一部がぼやけたり欠けたりする(見えない点ができる、視野が狭くなる)、色の見え方がゆがむ、視野の中心がかすむといった形でも現れる。視力がそのまま戻らないこともある。
血流が減る詳しい原因は、まだ十分に分かっていない。FDAは危険因子として、喫煙、糖尿病、高血圧、睡眠時無呼吸、貧血、腎臓病を挙げた。片目でNAIONが起きた人は、もう一方の目にも起きる危険が高くなるという。
ここで分析が難しくなるのが、危険因子と薬を使う人の重なりである。GLP-1受容体作動薬を使うのは、2型糖尿病や肥満の人が中心で、糖尿病や睡眠時無呼吸、高血圧を併せ持つ人も多い。FDAは、副作用の報告を集める仕組み(AEMS、旧FAERS)に寄せられた事例を詳しく調べたが、危険因子が重なるため薬の影響を読み取りにくかったと説明している。そのため、臨床試験や診療記録など、別のデータで改めて確かめた。
FDAは患者と家族に対し、片目の視力が急に落ちる、視野が欠ける、色がゆがんで見えるといった症状があれば、すぐに医療者に連絡するよう求めた。すでにNAIONを起こしたことがある人は、薬を続けるかやめるかを医療者と相談するよう勧めている。
医療者には、片目の急な視力低下や視野の欠けなどをすぐに知らせるよう患者に伝えること、NAIONが疑われる場合は速やかに眼科へ紹介することを求めた。NAIONを発症した患者には、治療の利益が明らかに上回る場合を除き、GLP-1受容体作動薬の中止を検討するよう促している。NAIONを起こしたことがある患者は再発の危険が高いとも注意した。
FDAは使用をやめるよう一律に求めたわけではない。表示の変更は、まれな副作用の可能性を患者と医療者が知ったうえで、早く気づいて対処できるようにするためのものである。
臨床試験126本の分析で10万人年あたり6.4件
FDAが今回の判断の根拠に挙げたのは主に3つである。1つ目は臨床試験のまとめ直し(メタ分析)だ。個々の試験ではNAIONの例が少ないか、まったく無いため、各社の開発で行われた126本の試験を合わせて分析した。参加者は計13万4253人で、うちGLP-1受容体作動薬を使ったのが7万8217人、偽薬などの比較群が5万6036人だった。
NAIONとみられる例は15件で、GLP-1受容体作動薬の群が10件、偽薬の群が5件だった。GLP-1受容体作動薬ではない血糖降下薬を使った人には無かった。1人が1年間薬を使うことを「1人年」と数えると、発症はGLP-1受容体作動薬の群で10万人年あたり6.4件、比較群で3.8件だった。
臨床試験でのNAIONの発症(件(10万人年あたり))
数値で見る(単位: 件(10万人年あたり))
| 項目 | 件(10万人年あたり) |
|---|---|
| GLP-1薬 | 6.4 |
| 比較群 | 3.8 |
2つ目は、FDAが診療データの基盤(Sentinel)を使って行った調査である。2019年から2024年に糖尿病の薬を使い始めた2型糖尿病の成人を比べたところ、発症は10万人年あたり、GLP-1受容体作動薬で30〜32件、SGLT2阻害薬で31件、DPP-4阻害薬で26件だった。SGLT2阻害薬と比べた場合は統計的に意味のある差は無かったが、DPP-4阻害薬と比べると、GLP-1受容体作動薬で発症の危険が1.43倍高かった。
3つ目は、これまでに発表された観察研究である。FDAは、方法がしっかりした研究では、GLP-1受容体作動薬を使い始めた2型糖尿病の人は、DPP-4阻害薬やSGLT2阻害薬を使い始めた人よりNAIONの危険が高いと一貫して報告されており、自らの分析とおおむね合うとした。一方、動物のデータからは、薬がNAIONの危険を高める仕組みは見つからなかった。FDAは、販売中の全製品でNAIONの報告があることも踏まえ、「まれなNAIONの危険が高まるおそれがある」と結論づけた。
検討のきっかけは、2024年7月に米国の眼科の学術誌に載った、セマグルチドを処方された患者のNAIONの危険を調べた論文だった。FDAはこの論文に限界があるとしながらも、詳しく調べる必要があると判断していた。なお一般の人口でのNAIONの発症は、50歳を超える成人で年に10万人あたり2.3〜10.2件と、FDAは文献から紹介している。
欧州は2025年、日本は2026年5〜6月にセマグルチドで記載
GLP-1受容体作動薬とNAIONの関係は、欧州と日本でもすでに取り上げられている。欧州医薬品庁(EMA)の安全性委員会(PRAC)は2025年6月、オゼンピック、リベルサス、ウゴービの成分セマグルチドについて、NAIONを「非常にまれ」な副作用と結論づけた。最大で1万人に1人に起きうる頻度という。大規模な疫学研究では、2型糖尿病の成人がセマグルチドを使うとNAIONの危険が使わない人の約2倍になり、治療1万人年あたり約1件の発症増に相当するとした。EMAは製品情報にNAIONを加えるよう勧め、治療中に急な視力低下があればすぐ医師に連絡し、NAIONと確認されれば使用をやめるよう求めた。
日本では、製造販売するノボ ノルディスク ファーマなどが2026年5〜6月に、オゼンピック皮下注、ウゴービ皮下注、リベルサス錠の電子添文(添付文書)を自主的に改訂した。「その他の注意」の項に「臨床使用に基づく情報」を新しく設け、「本剤との因果関係は明らかではないが、海外で実施された2型糖尿病患者を対象とした複数の観察研究において、セマグルチド投与後に非動脈炎性前部虚血性視神経症(NAION)の発現リスクの上昇が報告されている」と書いた。改訂のお知らせは、欧州の添付文書でNAIONが注意喚起されていることなどを理由に挙げる一方、疫学研究には一定の限界があり「現時点では本剤とNAIONとの因果関係は明確ではない」としている。医薬品医療機器総合機構(PMDA)が掲載するウゴービの電子添文にも、この記載がある。
今回のFDAの措置は、セマグルチドに限らず分類の全製品を対象とし、記載する項目も「警告と使用上の注意」とした点で、日本の現在の記載より広い。日本で販売されているマンジャロなどチルゼパチド製剤の添付文書にNAIONの記載があるかどうかは、確認できていない。国内では、マンジャロを外国人旅行者に過剰に処方することの是非が問われたこともある(マンジャロ、外国人旅行者に帰国後の分まで処方は「不適切」 韓国への持ち帰り報道で厚労相、通知は出さず)。米国の表示の変更を受けて、厚生労働省や国内の製造販売業者が添付文書を見直すかどうかが今後の焦点になる。
