明治は11月20日、チーズ、バター・油脂類、アイスクリーム、レトルトカレーの計65品の価格を改定すると発表した。2027年1月1日出荷分からチーズ、バター・油脂類、アイスクリームの出荷価格を約3〜12%、2月1日出荷分からレトルトカレーの出荷価格を約12%引き上げる。アイスクリームのうち1品は、1月下旬以降に内容量を減らしたうえで出荷価格も上げる。対象は市販品で、アイスの「明治 エッセル スーパーカップ」や「銀座カリー」が含まれる。
65品の内訳、アイスが25品で最多
発表によると、改定の対象は4つの商品群にまたがる。品数が最も多いのはアイスクリームの25品で、このうち24品は1月1日出荷分から出荷価格だけを上げ、残る1品は内容量の変更と価格の改定を同時に行う。改定率の幅が最も大きいのもアイスクリームで、約5〜12%になる。
| 商品群 | 品数 | 実施時期 | 出荷価格の改定率 |
|---|---|---|---|
| チーズ | 20品 | 2027年1月1日出荷分から | 約4〜8% |
| バター・油脂類 | 14品 | 2027年1月1日出荷分から | 約3〜9% |
| アイスクリーム | 24品 | 2027年1月1日出荷分から | 約5〜12% |
| アイスクリーム(内容量変更) | 1品 | 2027年1月下旬以降順次 | 約6%(内容量も約6%減) |
| レトルトカレー | 6品 | 2027年2月1日出荷分から | 約12% |
出典: 明治「価格改定および内容量変更のお知らせ」(2026年11月20日)
チーズとバター・油脂類、アイスクリームの改定率は、商品群ごとに幅で示されている。一覧表でも商品ごとの率は出しておらず、群ごとに同じ幅を掲げている。どの商品が幅の上限に近いのかは、発表からは分からない。レトルトカレーは6品すべてが約12%で、幅を持たせていない。
スーパーカップ、北海道バター、銀座カリーも
アイスクリームでは「エッセル スーパーカップ」の超バニラ、チョコクッキー、クッキーバニラ(いずれも200ml)と、6個入りの「スーパーカップ ミニ」が対象になる。11月30日に発売する新商品「スーパーカップ ストロベリーチョコクッキー」も、発売からほぼ1か月後の1月1日出荷分で値上げの対象に入る。このほか「明治 Dear Milk」「明治 うずまきソフト」「明治 角10棒」「明治 宇治金時」、2000ml入りの「明治 ファミリア」、チョコレートアイスバー、「明治メイバランスアイス」も一覧にある。
チーズは「明治デイズキッチン」の7枚入りスライスチーズや、12枚入りの「お徳用」シリーズ、「明治北海道十勝カマンベールチーズ」「明治北海道十勝生モッツァレラ」など20品。バター・油脂類は「明治北海道バター」の有塩と食塩不使用(いずれも200g)、「明治チューブでバター1/3」、「明治コーンソフト」など14品が対象となる。
レトルトカレーは「銀座カリー」の中辛と辛口(いずれも180g)、「銀座ハヤシ」「銀座キーマカリー」「銀座バターチキン」「銀座トマトカリー」の6品で、2月1日出荷分から上がる。
内容量を変えるのは「明治ブルガリア フローズンヨーグルトデザート」で、85mlを80mlに減らし、出荷価格も約6%上げる。量が約6%減り、価格が約6%上がるため、単純に計算すると1ml当たりの出荷価格は約13%上がる。明治は、11月23日に発売する同商品の<冬>の販売が終わった後、1月下旬以降に新しい内容量で発売する予定だとしている。
示したのは出荷価格、店頭の値段は店が決める
今回の発表が示した改定率は、明治が卸や小売りに商品を出すときの「出荷価格」の率で、店頭の値段や希望小売価格は書かれていない。発表は「市販品を発表対象としております」と注記しており、飲食店などに向けた業務用は対象に含まれていない。店頭でどれだけ上がるかは、各店の値付けで決まる。
ほかの食品会社でも、2027年初めからの値上げの発表が続いている。ヤクルト本社は11月13日、清涼飲料36品と食品10品の計46品について、2027年2月1日からメーカー希望小売価格(税別)を3〜21%引き上げると発表した(ヤクルト、清涼飲料と食品46品を27年2月値上げ タフマン175円、ミルージュ500mlは21%)。
明治は値上げの理由について、「近年あらゆる原材料が高騰しており、加えて、人手不足や社会情勢に伴うエネルギーコストの上昇など製造、流通に関わるコストが上昇しています」と説明した。コストの上昇を吸収する対策を講じてきたものの、「現状の価格による販売の継続が難しい状況となった」としている。今後もコストの吸収に向けた対策を続けるという。
2025年は4回発表、チーズとバターは3回目
明治は2025年にも、価格改定の発表を4回行っている。1月17日には、冷凍食品やチーズ、バター・油脂類、チョコレートなど計116品を2〜3月の出荷分から改定すると発表した。このときの出荷価格の改定率は、3月1日出荷分からのチーズ24品が約5〜9%、バター・油脂類12品が約4〜8%、チョコレート17品が約6〜33%だった。2月1日出荷分からの冷凍食品8品は約9〜15%、3月24日出荷分からの飲料5品は約10〜11%で、チョコレート2品は内容量を10%減らしたうえで約11%上げた。4月4日にはチョコレート31品の出荷価格を約10〜36%、プロテインバー3品を約9〜10%、6月1日出荷分から上げると発表し、5月7日には生クリーム1品を6月1日出荷分から約9%上げるとした。
6月12日の発表は計184品と最も多く、7月1日出荷分からチーズ(13品、約3〜4%)とバター・油脂類(7品、約3〜11%)、8月1日出荷分からヨーグルトや牛乳、飲料、9月1日出荷分からアイスクリーム(20品、約5〜9%)の出荷価格を上げた。チーズ3品は、9月1日発売分から内容量を20%減らした。
チーズとバター・油脂類は、2025年の1月と6月の発表に続き、今回で3回目の対象となる。チーズの改定率は、2025年1月の発表が約5〜9%、6月が約3〜4%で、今回は約4〜8%。バター・油脂類は1月が約4〜8%、6月が約3〜11%で、今回は約3〜9%となる。アイスクリームの改定率は、2025年6月の発表では約5〜9%だったのに対し、今回は約5〜12%と上限が高い。
理由の説明にも違いがある。2025年5月と6月の発表は、原材料費や製造・流通コストに加えて、飼料価格の高騰などで生乳の生産コストが上がり、指定生乳生産者団体と生乳の取引価格を引き上げることで合意したことを挙げていた。今回の発表は原材料費と製造・流通コストの上昇を挙げ、生乳の取引価格には触れていない。
なお、2026年に入ってから今回より前に明治が出した価格改定の発表があるかどうかは、同社サイトの2026年の一覧が読み込めず、確認できていない。
